
業者がお問い合わせ用メールアドレスをお客さまに公開する場合にやってはいけないことに「フリーメールを使用する」ということがあります。
フリーメールアドレスは匿名でも気軽に取得できるため、個人を特定されたくない場合に使用する「捨てアドレス」として広く利用されています。
この「捨てアドレス」を業者がお客さまに対して使っている、ということをお客さまが知ったらどう思われるでしょうか。おそらくその瞬間に業者への信頼感は一気に消えうせ、不信感でいっぱいになります。当然、依頼はおろか、お問い合わせさえもいただくことはないでしょう。
また、プロバイダーから与えられたメールアドレスも、お客さまも持っていらっしゃるメールアドレスと同レベルのメールアドレスですから、企業としての信頼感は得られません。企業であるならば、コストが多少かかろうとも最低限オリジナルのドメイン((企業名).co.jp, (企業名).jpなど)を取得し、専用のメールアドレスをお客さまに対して提示すべきです。
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